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患者さん用クリニカルパス
スペーサー
地域がん診療連携拠点病院

近年、高齢化社会の到来と相まって、リハビリテーションの重要性・必要性が認識されている。生活を視点に置いたリハビリテーション医療の実践が伴わなければ、心身ともに障害を抱えた患者の量産が憂慮される。しかしそのリハビリテーション医療を実践すべきリハビリテーション専門医はまだまだ不足している状態であり、その育成が全国から嘱望されている。

当院は、全国でも数少ない急性期リハビリテーション体制を整えている急性期総合病院であり、多彩な疾患群のリハビリテーションを、急性期から履修することが可能である。リハビリテーション施設基準は、心血管疾患[I]、脳血管疾患[I]、運動器疾患[I]、呼吸器疾患[I]をすべて取得している。
  具体的には、脳血管障害、高次脳機能障害を含む頭部外傷性疾患、骨関節疾患や骨折などの整形外科疾患、パーキンソン病などの神経筋疾患、COPD、肺癌手術などの呼吸器疾患、AMI、心臓血管外科手術などの循環器疾患、リウマチなどの膠原病、発達障害を含めた小児疾患、摂食嚥下障害、生活習慣病などの代謝障害、悪性疾患などのターミナル期に対する終末期リハビリテーション等、である。

特に開心・開胸・開腹手術では全例に周術期呼吸リハビリテーションを徹底し、整形外科予定手術や乳癌手術でも、全例に術前からリハビリテーションを開始している。その結果在院日数の短縮化や術後合併症の減少に有意な結果を出している。また高齢者・虚弱者には入院早期から心理支持を含めて介入し、廃用防止・ADL維持改善に努めている。基本的に他の診療科と併診制であり、いずれの診療も各科専門医と連携の上、質の高い診療を行っている。

一方で当院は、在宅医療センター、訪問看護センターを併設した、地域密着型医療機関である。病病連携、病診連携、介護施設との連携といった地域医療を視野に入れた様々な転帰について、地域のノーマライゼーションを目標に、デザインし調整する能力が研修できる。

・他診療科より当科に依頼される新規患者依頼数
 
 
月 間
約、理学療法130人、作業療法50人、言語聴覚療法20人。
 
年 間
約、2,000人
・依頼診療科

呼吸器外科・内科、循環器外科・内科、腹部外科・内科で6割を占める。 整形外科、神経内科・脳外科、一般内科、血液内科、糖尿病内分泌内科、小児科、産婦人科、泌尿器科、耳鼻咽喉科、形成外科、歯科口腔外科などほぼ全ての診療科。

・転 帰

リハビリテーション施行者の約8割が自宅退院。

  1. リハビリテーション担当医師として、リハビリテーション医学全般にわたる障害像の評価と診断が出来、適切なゴール設定と療法士への指示(=治療)が出せる。
  2. 急性期病院における早期リハビリテーションの必要性を理解し、処方が出来る。
  3. リハビリテーションに一般的に並存・合併する疾患について、診断や初期治療が出来る。
  4. 患者・家族の了解が取り付けられ、各診療科医師や療法士・看護師など、各種間の協業が調整出来る。
  5. 地域におけるリハビリテーションの流れとその継続の必要性を理解し、医療連携の調整が出来る。
  6. リハビリテーション専門医取得を目指し、リハビリテーション医学における、学会発表、論文作製などを実践できる。
  1. 各種疾患に対し、外来枠の担当、病棟患者受持ち、リハビリテーション処方、リハビリテーション実施計画書作成と説明、各種評価・検査
  2. 病棟回診、訓練回診、新患・中間カンファレンス、病棟リハカンファレンス、各種症例検討会
  3. 摂食嚥下障害リハビリテーションで、嚥下造影検査と嚥下カンファレンスの実施
  4. 心臓リハビリテーション・呼吸リハビリテーション・生活習慣病のリハビリテーションにおいて、運動療法の処方と実践、リスク評価と管理
  5. 地域リハビリテーションに対する研鑚、地域連携パス連絡会議に出席
  6. 抄読会・発表、レクチャー、症例報告
  7. 学会発表、論文作製
TOP臨床研修リハビリテーション科(後期 臨床研修プログラム)
   
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